サービス概要

◆自立型人材育成・組織活性化コンサルティング

社員お一人お一人が自発的に成長していく自立型人材の育成をおこないます。部下は、管理し、コントロールしようとすればするほど意欲や自発性を失います。部下に数値目標を与え、もっとモチベーションを高く持て!と言うだけで部下が積極的に動いてくれるのであれば、経営者の方々も悩まないで済む事でしょう。しかし、そうでないのが現実です。

 

まず、この会社で働きたいという気持ちに従業員の方がなる会社というのは、社会にとっても社員にとっても共感できるようなアイデンティティが存在します。例えばアップルには、「Thnk different」他の誰もしていない事をおこない、世界をより良い場所へ変えていこう!という企業として目指している在り方があります。

 

こんな会社で働きたいと思える会社には、社会にどのような価値をもたらしたいか?という明確な価値観があります。そしてそれを表現しているものが製品となっています。御社の場合は、そのアイデンティティとメッセージが明確になっていらっしゃいますでしょうか?それは、確実に仕事をする上でのモチベーションにつながっています。

 

「社員の方が会社が目指す在り方に共感している事。まずこれが大前提として必要です。」

また、自己管理ができる人材を育成する必要があります。自己管理とは、自分をやる気にさせる仕組みの事です。人は流されやすい生き物であり、自らをやる気にさせる仕組みを持っていなければ、モチベーションは、下がってしまいます。

 

また、社員の方々を人として育てる必要があります。人が育つという意味は、「社会に新たな価値と感動を与えられるようになるという事」です。社員の方々が人間的に成長すれば、必ず会社も成長します。その為に必要なものが、自立型人材育成のノウハウ、並びに、自立型人材を育成できる上司の存在です。部下の見本となり、信頼し、支援ができ、どのような壁にぶつかっても明るく前向きに出来事を解釈し、皆を勇気づける上司の存在が必要なのです。

 

私もあんな人になりたい!そう思われるような上司がいれば、部下は、自ら変わろうとします。成長したくなるのです。それを助けられる上司を育成すれば、組織活性化の風土が御社にできたも同然です。

 

事業環境の変化が激しい時代には、自発的にアイデアを出し、自発的に行動、変革を促していける社員が必要です。組織は、人でできているがゆえに、企業成長の鍵は、人材育成が握っています。

 

私共は中小企業様の社外人事部として、経営者の方々と共に企業を成長させていく役割を担わせて頂きます。


 

★組織活性化の為の5ステップ

 

1)社員に共感されるビジョンの創造
 (社員が共感しワクワクする夢)

2)ビジョン実現の為の戦略の共有

 (戦略を一言で表現できる言葉に

  言語化し、共有し、意識化)

3)メンターとなる上司の育成

 (肯定的解釈力、自責による原因

  究明力、率先垂範力、信頼力、

  支援力の6つを高める事で、部下

  に影響を与えられる人間力を醸成)

4)メンタリング・マネジメント

  (自立型人材の育成)

5)部下への職務委任、権限委譲

◆成長を支援する人事制度設計コンサルティング

何ができるようになれば昇格し、昇級されるのか?まずそれが明らかになっている事が必要です。昇格や昇級の基準があいまいで、経営者のさじ加減でそれを決めていれば、従業員側としては、不信感がつのります。

 

自分に足りていないスキルが何で、出来ている事は何なのか?それを明確に抑える事ができ、かつ、何を補えば、等級が上がるのか、それらが「見える化」されているとモチベーションが上がりやすくなります。

 

また、単なる年功序列では、勤務年数は長いけれども、懸命に働いていなかったり、成果が上がっていなくても給与が高い社員がいたり、逆に、懸命に働いて成果も上げているのに給与が低いという社員が存在する事にもなります。それが若手社員のモチベーションを下げる要因にもなります。

 

給与は、職務等級に応じて支払い、頑張っている社員がどんどん昇格していける仕組みを導入する必要があります。また、評価制度の中に、人間力の項目を定める事で、人間的な成長なくして昇進昇格なしという仕組みを設ける事も重要です。制度と教育、双方を同時におこなっていく事で、社員一人一人のモチベーションを高め、それを原動力に企業を成長させていく仕組みが必要です。

◆メンタルヘルス対策研修

2015年12月より、従業員数50名以上の事業所では、ストレスチェックの実施が義務化されます。50名未満の事業所においては、当面努力義務とされていますが、段階的に義務化されていくものと思われます。

 

厚生労働省による、9634事業所に勤める1万1440人に対する調査によれば、ストレスの原因のトップ3は、人間関係、仕事の質、仕事の量という結果が出ています。

 

得に女性は、人間関係を1位に上げる人の割合が半数を超えています。上司部下間のコミュニケーションの取り方によるストレス、女性同士の人間関係など様々な要因がありますが、まずおこなうべきは、部下を持つ方の対人関係能力の向上と、全ての従業員の方々に対するメンタルヘルス教育です。

 

対人関係能力を向上させても、価値観の対立や性格の不一致によるコミュニケーションエラーは、全てなくなる訳ではありません。それゆえに、自分でできるメンタルヘルスケアの手法を身につけ、過度にストレスを溜め込まないように促す事が重要です。

 

弊社では、部下に精神的なストレスを与えないコミュニケーションの取り方(話の聴き方、伝え方、聞く態度、質問のスキルなど)や心構え、並びに、物事の捉え方、考え方の習慣、ストレスの逃がし方などを身につける研修を致しております。

今後は、どの企業でもメンタルヘルスの担当者を置く時代になります。今から対策を立てておく必要があると言えます。